Chrome拡張機能 データセーバーにより、データ通信量を抑制を図る | Win And I net

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Chrome拡張機能 データセーバーにより、データ通信量を抑制を図る

UQ mobile SIMで実現した昼休みも快適なネット環境に合わせ、iPhoneから2in1タブレットへのテザリングを多用しています。その快適さに伴うWebサイトの閲覧数増加により、最近気になっているのが、増大するテザリングでのデータ使用量。

私はテザリング時に、Google Chromeを多用しているのですが、Chromeにおけるテザリングでのデータ使用量の抑制のため、Google謹製のデータ通信量削減の拡張機能である「データセーバー」を利用してみましたので、ご参考。

 

データセーバーとは

Chromeの拡張機能であるデータセーバーとは何ぞや、については、以下の拡張機能・公式サイトをはじめ、多数のサイトに記載があります。

 

Chrome 拡張機能 データセーバー

 

上記の公式サイトからポイントを抜粋すると以下となります。

  • アクセス先ページを最適に表示するためにGoogleのサーバーを使ってデータ使用量を削減。
  • この拡張機能を有効にすると、アクセスするページはダウンロード前に Google サーバーで圧縮。
  • プライベート接続(HTTPS)またはシークレット タブを使用してアクセスしたページについては、Google による最適化や確認は行われません。
  • [詳細] をクリックすると、アクセス先サイトでのデータ使用量を詳しく確認できます。

 

3点目に、プライベート接続(HTTPS)のページにおいては、Googleによる最適化や確認は行わないとあります。

重要な情報を送信するウェブページは、SSL(暗号化された通信)を利用しています。例えばAmazon・楽天市場・ネット銀行など、ID・PWを利用してログインする場合には、SSLを利用しているため、セキュリティ面を考慮しGoogleによる最適化は行わず。となるようです。

当拡張機能の公式サイト(Chromeウェブストア)のレビューを確認すると、IPが海外となるため不安等のコメントがあることも、念のため記載しておきます。

 

▼SSLを利用した通信の事例。楽天市場の注文履歴より。「保護された通信」との明示があり、https://となっていることから、「プライベート接続(HTTPS)またはシークレット タブを使用してアクセスしたページについては、Google による最適化や確認は行われません」に該当し、このページはデータセーバーを利用していないことがわかります。

 

PCにデータセーバーを導入する方法

PCのGoogle Chromeにデータセーバーを導入する方法は、通常の拡張機能の導入と同様です。

Chorme ツールーバーの右端のアイコンをクリックし、「設定」「拡張機能」「他の拡張機能」へと進み、以下の画面で右上にある(画像では割愛)「+CHROMEに追加」をクリックするのみ。

 

▼ツールバーの右に、データセーバーのアイコンが現れます。アイコンが青の場合は有効化、黒の場合は無効となっている状態です。

 

▼上のアイコンをクリックすると、データ使用量と削減量が表示。

 

▼さらに、詳細データのクリックにより、サイト毎に元のサイズと圧縮後の使用量が表示されます。

▲利用直後のため、大きな効果はありませんが、楽天市場、Amazon はSSLを利用しているために圧縮はなしである一方、最下段のGmailでは半分程度が圧縮されていることがわかります。

 

Androidスマホのデータセーバーを有効にする

2017年5月13日現在では、 Android スマホでのデータセーバーは有効化できるものの、iOSのChromeにはその機能がないようです。

Androidスマホにて有効化する方法は、記載するほどのものでもありませんが、ご参考。

 

▼Chromeの設定画面にて、データセーバーをクリック

 

▼トップにあるオンオフアイコンを操作し有効化。

なぜか、グラフは本日以前のものも表示されていますが、利用直後のため、元のサイズと圧縮後は同じになっています。

 

まとめ

利用直後であり、効果のほどははかりしれないのですが(後日、検証したうえで報告)、私がブログ編集で利用する画像サイトでの効果は薄かったものの、他サイトではそれなりの効果は期待できそうな、Google Chromeのデータ通信量の節約機能であるデータセーバー。

私の場合、短時間利用の範囲でも、サイト毎のデータ通信量が確認でき(画像サイトのデータ通信量が大きい)、「テザリング時には画像サイトを利用すべきではない」などの確認がとれました。このサイト毎のデータ通信量が確認でき、対策がとれる点においても、導入すべきとの認識です。

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